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API革命について(2)

API による枠組みの設定以前のMB シリーズでは、他のシステムでMB給与管理の社員データを利用するためには、まず、MB 給与管理を起動して利用するリソース(ここでは社員情報の データですが)を他のシステム 、例えばMB 電子タイムカードのシステムが利用可能なリソース(社員情報データ)として利用可能なフォーマットとして整えて出力する事で利用可能となります。
では、MBシリーズの「API」化が実現すると こう したリリースの相互利用はどの様に変化するのでしょう か。つまり、「MBシリーズ」のAPI の枠組みの設定とは、個別の業務アプリ ケーションがシステムの 外部と、データをやリと リする「窓口と手続き」を一般化する事と言って良いでしょう。

この一般化によってMBシリーズの生成・保存するリ ソースはMB シリーズのみならず、自己のAPIを 通じてAPI を 公開する外部のシステムと相互に生成・保存する膨大な リソースを 、API に準拠するための極簡単なプログラムモジュールを追加する だけで相互に参照可能となるのです。
こう したAPI が実現する リソースの共有機能は、企業内部のシステムや利用者だけでは無く、顧問会計・士社会保険労務士などそのリソースを利用することを許された社外の人々もまたパソコ ンやス マートフォン を通じて リアルタ イムでそれらのリソースが同様の手続きで参照可能となります。こう した仕組みは、何か途方も無いシステムのように見えますが、既に多くの皆さんがインターネットを通じてこのシステムの枠組みを 利用しているのです。

例えば、既に皆さんはインターネットを通じてアマゾンのサ イトで商品を購入する便利さを体験なさ っているのでは無いでしょう か。アマゾンのサイトで商品を購入すると 、代金の決済はクレジッ トカードで決済され、購入した商品がアマゾンの倉庫から発送、運送業者へ引き 渡し、運送業者による商品の受託、中継基地への運送、最終配達状況、そして受け取り 。この一連のプロ セスを リアルタイムでスマートフォンや パソ コンを通じて確認することが出来ます。

こう したシステムの出現以前のことをチョット思い出してみてください。 例えば以下の通りでした。
① 百貨店で商品を購入する
② 現金やクレジットカードでサインして決済する
③ 配送が必要なら住所その他書き込む
④ 購入商品を運送会社から受け取る
このプロセスは、一見アマゾンで商品を購入するプロセスと同じように見えます。

しかし、アマゾンのシステムでは、この一連の商取引の流れを購買者がリアルタイムでチェックし確認すること が出来るのです。購買者にと って何か不都合が発生しても 、このプロセス のほとんどの時点で、再度購買者が介入してその流れを変更することが出来るのです。一度そうした便利さ を体験すると 購買者はその便利さ に魅了されてしまうのです。アマゾンの提供するこう したシステムを電子商取引と 呼ばれるものなのですが、このシステムの中核を 担っているシステムの枠組みこそAPI と呼ばれるものなのです。電子商取引はAPIの仕組みによって複 数の巨大システム間のリ ソースの活用を実現したものです。

しかし、アマゾンのシステムでは、この一連の商取引の流れを購買者がリアルタイムでチェックし確認すること が出来るのです。購買者にと って何か不都合が発生しても 、このプロセス のほとんどの時点で、再度購買者が介入してその流れを変更することが出来るのです。一度そうした便利さ を体験すると 購買者はその便利さ に魅了されてしまうのです。アマゾンの提供するこう したシステムを電子商取引と 呼ばれるものなのですが、このシステムの中核を 担っているシステムの枠組みこそAPI と呼ばれるものなのです。電子商取引はAPIの仕組みによって複 数の巨大システム間のリ ソースの活用を実現したものです。


API の仕組 みによってアマゾンのシステムは社 外の複雑で巨大な複数のクレジッ ト会社のシステムを、あ たかも自分のシステムの一部である かのように利用して、単純で明快なこ‘く少数のコマンドだけでリア ルタイムに必要なリソース(特定の顧客の引き落とし金額)を引き渡し、その結果の リ ソース (ク レジット会社からの与信の成立データ)を受け取っているのです。

こう して決済を済ま せたアマゾンの システムは、より複雑なヤマト・佐川など宅配便の業者のサイ トにAPI を通じてリソースを引き渡し、顧客の手元に商品が届くまでの全てのプロセスを顧客自身が確認することを可能としたのです。


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プロフィール

chinshimokkou

Author:chinshimokkou
坂井 茂
株式会社コミュニケーションサイエンス創業者

パソコンソフトウエア業界の草創期から活躍。
大学卒業後、日本経済新聞社勤務、株式会社クイック設立の為出向。
アスキー・マイクロソフトの設立に参加。 日本経済新聞退社。
アスキーマイクロソフト社副社長、マイクロソフトウエアアソシエイツ代表取締役副社長、マイクロフォーカス株式会社代表取締役社長を歴任。
日本で最初のコンピュータソフトウエア専門ショップ「ソフトショップ」を設立。
その後株式会社コミュニケーションサイエンス代表取締役社長。
昨年、社長を後任に託し会長職に就任。

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